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SoL(Society for Organizational Learning)

ピーター・センゲ氏により設立されたマサチューセッツ工科大学の組織学習センター(Center for Organizational Learning、1991年-1997年)の取り組みを継続する形で、1997年4月に設立されたのがSoL(Society for Organizational Learning)です。
SoLは、さまざまな組織、個人、そして世界中に広がる各国のSoLグループから成る学習コミュニティで、非営利組織として、会員による自主的な運営を行っています。

http://www.solonline.org/

SoLスポンサーによるステートメント

SoLのスポンサーであるグローバル企業メンバーは、2001年に以下のようなステートメントを出し、SoLの活動を支援し続けています。多くのグローバル企業が地球の未来や人類の未来といった観点を考慮して企業活動を続けなければならないことが書かれています。

We, the sponsors and stewards of the SoL global organizing process want to continue to develop SoL as a global, enabling network where dialogue, research, collaborative action, and learning around such issues takes place at many levels, and continues to include global corporations and global not-for profit institutions; local enterprises, governments, and NGOs; and interested researchers and consultants. We believe that SoL’s diverse membership and the commitment of members to creating and maintaining a reflective and action-oriented learning environment can be of enormous value as major global enterprises are faced with decisions that not only affect our own performance but have consequences felt around the world.
We invite you to join your peers in conversation to develop a new appreciation of the issues you face and the new options that emerge from a diversity of perspective.

我々は、SoL(Society for Organizational Learning)グローバル組織のスポンサー兼世話役として、SoLを今後もグローバルかつ権限のあるネットワークとして発展させていく所存である。SoLのネットワーク内では、グローバルな問題に関するダイアローグ、リサーチ、共同作業、学習が、様々なレベルで行われ、今後もSoLの活動はグローバル企業・NGO、ローカル企業・NGO、各国政府団体、関連調査機関やコンサルタントに対して広がっていく。

SoLの多様な会員層と、リフレクティブでアクティブな学習環境を創り、運営していこうとするメンバーのコミットメントは非常に価値の高いものである。というのは、世界の主要なグローバル企業は、自社のパフォーマンスに影響を与えるだけでなく、世界中に影響を及ぼすような決断を迫られているからである。

さあ、仲間との対話に加わろう。今あなたが直面している問題を新たな角度から見直したり、多様な視点から新しい選択肢が生まれるきっかけになるかもしれない。

 

SoLスポンサー

SoL活動の実践家

SoLの活動は世界中に様々な広がりを見せ、世界には数多くの実践家が存在します。ここではそのうちのいくつかをご紹介致します。

デニス・メドウズ「成長の限界」

アメリカ・マサチューセッツ工科大学(MIT)のデニス・メドウズ博士を中心とした研究チームが、コンピュータ・シミュレーションで弾き出した結論は衝撃的でした。「人口増大や経済成長を意識的にコントロールして急速にペースダウンしない限り、21世紀の半ば近くに人類は深刻なカタストロフィに直面する。世界人口は半減し、工業はストップする。技術開発や新たな資源・エネルギーの発見によってこの危機を回避することはできない。地球環境は有限であり、自然の再生能力には限界があるという当たり前の事実は決して動かすことはできない」と指摘しました。

警告にも関わらず、このレポートから40年近く経過した今日においても、未だ人類は意識的に経済成長をコントロールすることができません。例えば世界中の人が日本人と同じ生活をするには、地球は2・3個必要だということが明らかになりました。今や『成長の限界』が指摘したカタストロフィの時期は、目前に迫っています。どうすればいいのでしょうか?

先日(2010年9月)、来日したデニス博士は、あらためて以下のように訴えました。

  • 『成長の限界』では、早く行動するほうが危機回避のためのコストははるかに安くなると指摘したが、残念ながらこの40年間で工業生産は倍になった
  • これからの20年で人類が経験することは過去200年に経験した変化よりもはるかに大きい
  • 日本の江戸時代は持続可能な社会だったが、もちろんその時代に戻ることはできない。しかし習慣を変えることは可能。簡単ではないし、最初は居心地が悪い。試行錯誤でいいからまずはアクションを起こすことが大事
  • GDPで幸福を計ることは止めたほうがいい。日本は人口減少を嘆くのではなく新しいチャレンジをする
  • 人と人とのコミュニケーションの核心は聞いたら行動を変えること。行動しないと、人から聞いたことはすぐに忘れる

結局は一人一人がどう行動するかがカギなのです。地球の存続にとって、もはや環境問題が無視できないレベルに達しています。

Libral Utopia 持続可能な社会へ http://www.ihope.jp/ より引用

ジョセフ・H・ブラグドン「生きている資産」(Living Asset Stewardship:LAS)

ジョセフ・H・ブラグトン氏は、企業価値を計る物差しとして、資本資産ではなく、「生きている資産(Living Asset Stewardship:LAS)」を優先させるLAMP(Global Living Asset Management Performance )インデックスを提唱しました。

成熟産業であるにもかかわらず、業績を上げている企業に共通するのは、従来の資本主義の考え方とは逆に、「生きていない資産」 (資本・資産)よりも「生きている資産」(人間と自然界)のほうが企業の生産性と持続性にとっては、“はるかに重要”とする考え方です。

LAMP企業に共通して見られる理念・方針の特長は以下の通りです。

  • 生命を肯定する持続可能な理念
  • 自然を敬い、資源を大事に使う方針
  • 組織の分散化、ネットワーク化
  • 社員への信頼・権限委譲
  • サーバント・リーダーシップ
  • 学習・協働・情報共有の企業文化
  • 企業の存続とステークホルダーの財産の構築のための財務政策
  • 目的でなく、質の高いサービスのための手段としての利益

つまり、人間と自然界とが生命の網の目の中で密接につながっていることに重きを置く「システムの理論」とも合致し、目標ではなく、手段を重視する経営を行うという企業文化を持っています。

ブラグトン氏は、LASのもつこの経済的な潜在力を検証するために、研究事例として60の世界的なLAS先進企業からなるGlobal Living Asset Management Performance (LAMP)Index TMを構築しました。このインデックスの過去10年間(1996-2005年)における年率ベースのリターンは、MSCIワールド・インデックスの2倍を超え、さらにS&P500をも大幅に上回りました。LAMPインデックスの優れたパフォーマンスが証明されたわけです。

企業価値を測るモノサシとして、資本資産よりも「生きている資産」を優先させることは、コペルニクス的なパラダイムシフトです。今日、世界の文明が人口の爆発的増加や地球上の環境収容力の低下による閉そく感に陥っている中で、私たちの思考や創造性を駆り立てるのは、生命を尊重し、私たちが大事にしている人やものを大切にする、つながりをもった組織です。組織でのスチュワードシップの深まりは、私たちの思考能力を飛躍的に高めてくれます。

出典:Change Agent, ニュース&トピックス“Reflections”から(1)―『生命のための利益』より抜粋
原典:”Profit for Life: How Capitalism Excel”, Reflections Vol. 7.3 pp.55-72, Society for Organizational Learning (2006)

オットー・シャーマー U理論

U理論とは、起こりうる最良の未来を実現するプロセスです。起こりうる最良の未来を実現した人々がどのようなプロセスを経て、その未来を実現したのかを研究し、作り上げられたのがU理論です。欧米では、すでに、多様な領域(商品開発、事業開発、社会イノベーション、国際紛争、環境問題、貧困問題、医療問題、食料問題等の解決)において活用されています。2008年に3rd SoL Global Forum @Muscat, Omanに参加した際に、多くの参加者がU理論について語っていました。2010年4月、U理論の開発者の一人 アダム・カへンのCHANGE LABに参加した時も、U理論のプロセスを体験しました。2010年からは、青山ビジネススクールにおけるアントレプレナーシップの講義にも、U理論を盛り込んでいます。

オットー・シャーマー U理論

出典:チェンジ・エージェント ニュース&トピックス:『オットー・シャーマー「U理論」の要約』
http://change-agent.jp/news/archives/000133.html

PRESENCE

『出現する未来』の英語のタイトルは、PRESENCE。PRESENCEは、ピーター・センゲ教授と、U理論の著者でもあるオットー・シャマー教授の二人による造語です
PRESENCE = PRESENT + SENSING
『現在』と『起こりうる最良の未来』が結び付くことで、起こりうる最良の未来が出現します!
PRESENCE

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